特別構成 「カトリック新聞」休刊発表の波紋、教会メディアの行く末 —「世界広報の日」(2024年)に寄せて—


AMOR編集部

1 「世界広報の日」とは? 

2 インタビュー カトリック司教協議会・広報担当 酒井俊弘司教との対話

3 「カトリック新聞」存続を願う声を通して

 

1 「世界広報の日」とは?


 カトリック教会には、「世界広報の日」というものがあります。これの出発点は、やはり196210月から始まった第2バチカン公会議にあります。『典礼憲章』と並んで同公会議が最初に発布した公文書『広報メディアに関する教令』(196312日公布の要請によって、広報メディアにかかわる多種多様な教会の使徒職活動の促進のために祈り、献金する日が設けられたのです。

 このような世界広報の日は、多くの国では、「主の昇天の祭日」(元来は、復活の主日から40日目にあたる復活節第6週の木曜日の次の日曜日=復活節第7主日。2024年は5月12に実施されますが、日本ではその一つ前の日曜日、すなわち復活節第6主日に実施される慣行となっています。いずれにしても聖霊降臨の主日に向かうこの期間に、全世界のカトリック教会は、メディアを通しての広い意味での宣教活動について、その促進を考える日となっています。

 『広報メディアに関する教令』は、近代文明の発展とともに「出版、映画、ラジオ、テレビ」(1項)が生まれ、「これらのメディアが正しく活用されるなら、人類に大きく貢献することを熟知している」とその影響力を自覚し、「これらのメディアの力を借りて、自らの、また人類家族全体の救いと完成を追求するよう信者を教え導くこと」を司牧者の務めとし、「これらのメディアが人類社会の大きな期待と神の計画との十分こたえうるよう、人間的またキリスト教的精神をもってこれらを生かすことは、主として信徒の務めである」(3項)と宣言しています。

 このように、広報メディア 直訳すれば「ソーシャル・コミュニケーションのメディア」全体を展望して、その意義、特徴、取り組み方について述べた公文書の登場は、カトリック教会の歴史において画期的でもあり、現代世界における教会の姿勢を象徴するものであることがわかります。

 「世界広報の日」のために、教皇メッセージは毎年1月24日に出されます。これは、ジャーナリストやコミュニケーター(広報活動従事者)の保護の聖人である聖フランシスコ・サレジオ(フランソア・ド・サル)の記念日にちなんでの慣例です 21世紀になってからのそのメッセージのテーマには、やはりインターネット、SNS(ソーシャルネットワーキングサービス)、広義に「デジタル」世界といったことが扱われていることがわかります(1995年以降のテーマ一覧は Laudate | キリスト教マメ知識(pauline.or.jp) 参照

 例えば

2001年 第35回「屋根の上で言い広めなさい」グローバル・コミュニケーション時代の福音

2002年 第36回「インターネット 福音宣教の新たな場・フォーラム」

2010年 第44回「司祭とデジタル世界における司牧、みことばに仕える新しいメディア」

2011年 第45回「デジタル時代における真理、宣教、そしていのちの真正性」

2013年 第47回「真理と信仰の門、福音宣教の新たな場であるソーシャル・ネットワーク」

2019年 第53回「ソーシャル・ネットワーク・コミュニティから人間共同体へ」

そして、今年2024年(第58回)「AIと心の知恵――真に人間らしいコミュニケーションのために」をテーマとしてメッセージが出されています(58回「世界広報の日」教皇メッセージ(2024.5.5| カトリック中央協議会 (catholic.jp) 『カトリック新聞』2024日号掲載)

  

このように、現代のカトリック教会は、広報メディアに関する自覚、取り組みをその使命の一つの柱にしているということがわかるのが、「世界広報の日」という実践です。このような教会の取り組み意識のもとに、カトリックのメディア活動に関する世界組織SIGNISという全世界的な国際組織があることも理解できるでしょう。ちなみに、SIGNIS のアジア会議が、今年2024 年東京で開催されますが、そのテーマは “Human Communication in the Digital World for a Culture of Peace”「平和の文化を求めて デジタル世界の中で人間性に満ちたコミュニケーショ ンを(仮訳)」となっています

(シグニス・ジャパン会報『タリタ・クム』2024年復活祭号を参照 talitha_kum47_20240331.pdf (signis-japan.org)

このウェブマガジン「AMOR 陽だまりの丘」もこの活動の展開の中で始まっているものです。

 

2.広報担当司教 酒井俊弘司教との対話から

 202413日、AMORの編集委員数名で、カトリック司教協議会 広報担当司教である大阪高松大司教区補佐司教 酒井俊弘司教と対話のひとときを持ちました。タイミング的に「カトリック新聞」の有料週刊誌としての休刊が決議された定例司教総会の直前でした。

そのなかで、酒井司教はちょうどその決定に至る背景事情についての話をしていました。

 

――「カトリック生活」がこの3月をもって休刊し、また、「カトリック新聞」についても数年前から、今後の新聞の在り方、デジタル化への移行の探求など、その行く末についてさまざまな話が伝わってきます。たとえば、昨年「カトリック新聞創刊100年」に寄せての菊地功大司教のコメント(「カトリック新聞」2023年1月1日号)にもその方向性が語られていました。この件、現段階ではいかがでしょうか?

どの教区でも、信者の減少、維持費の減少が見られ、新聞・雑誌を講読して利用する読者層も減ってきています。社会背景的には少子高齢化、人口減少ということで、この趨勢はしばらくの間は止まることがないでしょう。ただ右肩下がりではあっても完全になくなることもないとも言えます。反面、デジタル利用世代はこれからどんどん多くなっていくということも無視できないことです。こうした傾向の中で、何ができるかということを考えなくてはならなくなってきています。

そういうなかで、カトリック新聞も、今の講読システムでの事業存続は難しいと考えられるようになってきています。事業としてということです。そこで、一方では、電子媒体(デジタルメディア)としての展開を図るということと、他方で紙媒体も完全にはなくさずに、カトリック中央協議会という宗教法人が発行する月刊の広報紙として無料で発行していこうということになると思います。そのための体制づくり、編集の仕方については、今後検討がなされます。そこではもちろんカトリック新聞で培われたノウハウ(企画編集経験)、ノウフー(人材・人脈)が土台となります。デジタル版にしても、中央協議会の広報サイトとの関係(アレンジか独自なものにするかなど)もこれからの課題です。

 

――それは、新しいメディア状況から来るチャレンジへの積極的な対応と考えることもできますね。ただ、その場合、宗教法人の会報のようなものが出るとして、中央からの発信といういわば官報、公報的なものになるなら、物足りない気がします。カトリック新聞の場合は、もちろん、司教団や教皇庁からの発表を広く知らせるという面だけでなく、各地の教会で行われていること、出来事や人のことを共有し合う、知り合うという交流誌的な役割にも特徴がありました。そのような側面は、新しい媒体でも展開されるのでしょうか。

あらゆる広報媒体が二つの役割をもっていると思います。情報提供と交流媒体です。

テレビ番組でいえばニュースに対して、ドキュメンタリーは出来事や活動、何よりも人を

浮彫にしていく。カトリック新聞でも、教会の公式発表的なものは必要であり、特に100年後から見たときに知るための記録という役割ももちろんありますが、他方で、人をクローズアップする企画、最近では入信者インタビューシリーズなどが人気です。そのような交流を促進する役割ということは、メディアの重要な役割ですね。そのようなところも、今後、新たに生まれる紙媒体においても考えられていけるとよいと思います。

 

 ――それは、このAMORでも同じことですし、むしろ、交流媒体であることを示していけたら、と思っています。さて、今度は新聞だけでなく、各教会での広報への取り組みということを考えたいのですが、教会のホームページ作りや動画配信といった新しい取り組みについては、どうご覧になっていますか?

教区、小教区レベルでの公式ウェブサイト(ホームページ)も多様に展開されていますが、ある程度技術がいることなので、ふさわしい担当者がいるのか、そして、どう続けていけるのか、がやはり問われれるところだろうと思います。紙媒体もある意味はそうでその編集体制を作るのは大変だけれども、一度できると強いものです。それに対してウェブサイトのほうはまだまだ体制としてもろいのではないかと感じています。実際、ベテランの方が単独で担当している、という場合が多いと思います。

 

――教会の公式サイトには、そのような担当者問題があるのだと思いますが、他方で、司教様方が個人で、発信していることも多いですね。酒井司教様もYouTubeでミサの説教を自分で撮影して、配信するなどなさっていますね。一昨年(2022年)でしたか、カトリック中央協議会で全教区の広報担当者の集いでは、動画編集がテーマとされたそうですね。動画配信ということについてはいかがですか。

全体として見て、カトリック教会において、動画配信ということはまだ進んでいないのではないかと思います。夜明け前といったところではないでしょうか。今後、期待される部分だろうと思います。

 

――現在、シグニスでは、動画フェスティバルという企画を立ち上げ、現在、募集期間となっていますが、これも日本聖書協会が先行していた企画を追っているもので、この分野でもプロテスタント諸教会のほうが先行していると思います。これは、ただ課題であり期待として考えたいですね。

メディアの問題、若者が教会に寄ってこない、という状況に対して、何か今決定的な対策があるかというと、それはありません。ただわたしたちカトリック教会が考えるべきなのは、伝えるべき福音があり、それをさまざまな媒体を通してどう伝えるかにおいて新しい状況、手段と出会っているのだということです。発信すべきコンテンツはしっかりとあるのですから、これを若者たちにどう伝えるかというだけでなく、若者たちが自ら伝える主体、発信主体として求められているということを互いに考え合い、試みていくことが大切だと思います。その場合、よくいわれるようにカトリック学校の卒業生たちの役割が期待株として考えれるということもあるでしょう。

 

――コンテンツ、福音ともいえるし、信仰の伝統といえるかもしれません、とても豊かな内容を持っているということは、メディアは、それを伝えるというよりも、自ら伝わろうとしている神のメッセージを人間が邪魔しないこと、どんなメディアもそれらのうちに絶対的なものはなく、あくまで媒介、中間物であって、それらが神様の発信力、あるいは神との出会いや交わりを邪魔しないようにするという視点も必要なのかもしれませんね。たとえば聖堂という建物もそれ自体がメデイアですね。静かに人が来て祈るという行為の中にも神自身との出会いがある。そこを開放空間にするような配慮とかも、メディア意識に入るのかもしれません。

神ご自身が自ら伝えようとしているのですよ。神自身が人に近づこうとしている、そのことがあるうえでのメディアの役割だと思います。そのことを肝に据えていくことが大事なのですね。

 

――2024年の「世界広報の日」のための教皇メッセージでも 人口知能システムを活用するなかでの責任と批判意識をもって人間性の成長に貢献する、コミュニケーションの主体となることを呼び掛けていますが、いわゆる情報リテラシーといった情報に対する判断能力、発信・受信における批判的精神の育成が叫ばれていますが……

 一般に学校教育の中では進められていますので、それが社会一般のルール、あるいは場合によっては法律となっていくかどうか最前線の課題になっていると思います。ヘイトスピーチや匿名の誹謗・中傷といったものが蔓延する現実の中にあってですね。

このことをキリスト教として考えていくとき、大きな原則があると思います。キリスト教はすべての人を受け入れるが、すべての行いを良しとするわけではない。そこに倫理があります。何をしてはいけないのか、何をしたらよいのかを伝えていくことが必要です。そう意味で、かつてよく言われていて、その後あまり言われなくなった徳というものが今再び注目されています。山本芳久さんがトマス・アクイナスの徳論について書いた著書が注目され、また教皇フランシスコも徳をテーマとする講話をしています。善とか徳ということばで、自分の中でどう自分を律していくのかという問題を考えていくこと、すなわち、「徳育」ということです。修身をイメージされることがあるかもしれませんが、むしろ、発信媒体の多様化という現状は、その中で人はどう活用してくのか、発信していくのか、取り組んでいくのか、ということの中で、良いことは何なのかを見極めていくことが大切になっているのだと思います。そのような問いかけのために、キリスト教には、優れたコンテンツの伝統があるのです。

 

3.「カトリック新聞」存続を願う声を通して

 2024日付け「カトリック新聞」紙上で、1315日の定例司教総会によって「25月をもってカトリック新聞の週刊有料紙としての発行を終了すること」「254月以降はオンラインでニュースを無料配信し、紙媒体は月1回、無料で配布する」(同紙1面)ことが決議されたと報じられました。これについては、同面で、司教協議会会長の菊地功東京教区大司教による「カトリック新聞の新しい歩み」と題する文章で詳しく説明されています。有料週刊新聞としての発行事業の継続は困難になっていること、インターネット普及時代の中での発信への取り組みへのシフトということが二大テーマであることがそこで明らかにされています。

 

沸き起こる休刊再考・存続を願う声

 こうした発表に対して、これまで通りの紙媒体として有料週刊新聞としての存続を願い、発行休止を再考するようにとの声が「カトリック新聞」紙上に早速寄せられています(3月17日付「新意見 異見 私見 ひびき」欄 鈴木みどり氏「週刊『カトリック新聞』休刊の再考を」、14日付同欄 城麗子氏「『カトリック新聞』の存在の意味、4/21付「声」欄 児玉協子氏「北極星であれカトリック新聞」、竹之下静香氏「カトリック新聞毎週、楽しみに」、4/28付「新意見 異見 私見 ひびき」欄 楠木美和子氏「週刊『カトリック新聞』有料発行終了を巡って」などなど)。

 これらの動きに注目したキリスト新聞社発行の『the kirisuto Shibun KIRISHIN』(21日付)は、 『宣教師が牽引 カトリックのメディア宣教に暗雲 “新聞休刊の再考を”「未来を考える」有志が覚悟の訴え』という、ややセンセーショナルな響きの見出しのもと、「メディア宣教は本来、カトリックの宣教師が福音宣教の要として位置づけたきた働きだったが、高齢化と人材不足という時代の荒波が、カトリック出版界にも暗い影を落としている」(リードより)と注目しています。そして、カトリック新聞にも投稿された方の休刊再考を求める署名活動などの動きを、2面にかけて独自取材で報じています。

 カトリック新聞に寄せられ、KIRISHINからも注目されている休刊反対の声は、どれも週刊のカトリック新聞が持っていた善さに対する称賛と感謝に満ちています。「インターネットを使わない信徒にとっての祈りの場、信仰醸成の場、アインデンティティ確認の場、絆」という使命、「インターネットに頼れない人、教会に行くことのできない人に週1回届けられること」の意義、「高齢者、病者、教会に行きたくても行けない信徒、パソコンを見られる環境にない人にとって必ずポストに届く」週刊新聞……それをなくさないでほしいとの切実な声です。 

 

■司教団の決意への評価、今後への期待

同紙がこれまで展開してきた、さまざまな企画の善さを個々に述べている声は、おそらく編集部員の方々を労わるものとなっているでしょう。ただ、実際には、そのような趣旨の意見は、休刊を決議した司教総会の中でも出ていました。「高齢の読者は(紙の新聞が届かなくなると)教会との関係を保つことが今以上に難しくなる」「地方では特に新聞から情報を得ている信者が多い」(「カトリック新聞」3/3付1面)などです。このことは、菊地大司教の説明でも触れられており、司教団はその面も十分に考慮して、紙媒体としての無料月刊紙の発行への移行を決議しているのだと思います。

その企画内容については、酒井司教のお話にもあるように、まだ白紙でこれから検討されていくということなので、カトリック新聞のよい伝統が受け継がれ、存続を願う方々の思いにも応えるものとなっていくことをまず期待したいと思います。

司教団の決議は、これまでカトリック新聞の事業としての限界状況と、インターネット世界との兼ね合いを考えるなかで、ここ10年近く考えられてきたことで、突然、唐突に信徒の意見も聞かずに決められた、というわけではないことと思います。昨年20231月、「カトリック新聞」創刊100年にあたって菊地大司教が述べた文章の中でもこの新聞が曲がり角にあることが語られ、ある意味で、今年の発表を予告していた面があります。

今までと同じような事業としては不可能、その臨界点に到達したということが本当なのでしょう。そのことは受け入れなくてはならないものと思います。その現実を直視し、次を考えることが大切で、司教総会での意見として「全ての世代に情報を伝える方法を検討する組織が必要」と語られていることは重要です。

2024年3月号をもって休刊(終刊)した『カトリック生活』(ドン・ボスコ社発行)の最後の関係者向け『感謝号』で筆者も、「『カトリック』という名がつく印刷媒体が無くなることは、カトリック出版事業史においても非常に大きな出来事といっていい」「メディアの一端にかかわる者としてこの事実を受けとめ、……メディアがなすべきことについて考え、できる限りでの挑戦をしていきたい」の部分です。

 

■今後の方向性と課題

今回のカトリック休刊発表と存続要望という全体の動きを見て、幾つか今後について予測と課題を考えてみます。

一つには「カトリック新聞」の有料週刊紙としての存続を望む信徒方から起こされている働きかけが、自前でカトリック新聞の伝統を受け継いでいくという可能性への挑戦になっていくかもしれません。インターネット世界に属さない、紙媒体だけが頼りの人々を直接の会合や紙媒体でつなぎあい、ファンディングなどを通して、事業を興していく方向性です。

カトリック新聞もそもそもは、大正時代のカトリック青年運動を体現する「公教青年時報」の創刊〈1923年〉から始まったものです(AMOR過去記事参照 100年目の『カトリック新聞』~~その歩みが示すもの | AMOR (webmagazin-amor.jp)日付『カトリック新聞』4面の「カトリック時代エッセー」で川村信三神父(イエズス会)がこのことを思い出させてくださっています。信徒の運動、あるいはその後修道会の事業となったものを、半世紀前に司教団が引き取り、発行主体となってきたという経緯があります。今再び、紙媒体存続再興運動として信徒運動の形に回帰して、再出発していくという流れが生まれるかもしれません。

他方、それらカトはリック新聞存続を求める声の中で、インターネットの世界にかかわる人のことが外の置かれる形で話されていました。しかし、この世界の中で、良質な情報、知識、健全で建設的な意見交換の場として形成していくことが最重要課題でもあります。デジタル媒体にしても紙媒体と完全に区別されるものではなく、いつでも印刷に開かれています。紙媒体にしか頼れない人のために良質な内容をインターネットで取得した人は、自ら印刷し、郵送なり、ファクスなり、手渡しなり、自らが送信者となっていくことをすれば、デジタル世界と紙媒体の間の壁は解かれます。

「カトリック新聞」もデジタル版提供の試みが一時あり、長い伝統を踏まえての情報提供や交流媒体としての期待をふくらませたことがありましたが、今回の発表の中にあるオンラインでの発信へのシフトということを、本格的に継続的に期待したいと考えます。

そして、信徒の側では、これまでの新聞の発行事業形態が絶対のものではないこと、世の中の変遷の中での対応が必須なのだということを理解し、自らがそしてだれもがインターネットも紙媒体も駆使する発信者、送信者、届け役になり、すべての人のコミュニケーションの仲介役として働くことの大事さを自覚するときなのだと思います。それをショッキングな形で気づかせてくれているのが最近の動きだと思います。そのような万人がコミュニケーター(広報活動従事者)であるとの気づき、それがこれから新しいものを生み出させてくでしょう。酒井司教さんのお話のとおり、そこのなかで良質なものとそうでないものを見分ける目・耳、そして、善と徳を求める姿勢が重要になってくるのだと思います。それは、インターネット世界の中では最も紙媒体的なウェブマガジンとしてのこのAMORの課題そのものでもあると考え、取り組もうとしています。

(石井祥裕 AMOR編集長)


コメントを残す

メールアドレスが公開されることはありません。 * が付いている欄は必須項目です

one + 17 =